ハイビジョンカメラ対応映像・撮影機器のレンタル【西尾レントオール】HDビジュアル

レンタルシステムのご案内

レンタルのお申し込み

Hi-Vision(ハイビジョン)対応放送機器、SD,HD混在期でも柔軟に対応できる機器を

取り揃えております。

レンタルのお申し込みは、電話・FAX・メール、当WEBサイトから簡単な手続でご利用いただけます。
お問合せ・資料請求・見積依頼など、お気軽にご連絡ください。
お問い合わせ・お申し込みは・・・

howto_ill_1.gifTEL:03-3769-9248



商品選択・ご相談
既にご希望の商品が決定している場合は、料金・在庫状況をスピーディーにご案内いたします。

具体的に商品が決定していない場合は、お客様の使用用途や商品特性をもとに最適な商品をご提案させていただきますのでお気軽にご相談ください。


ご注文決定・ご予約
ご注文の内容が確定しましたら、商品をご予約いたします。
ご注文内容に変更が生じましたら、速やかにご連絡ください。

ご新規のお客様には、登録フォームへのご記入をお願いします。
審査の結果、ご注文をお受けできない場合がございます。



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お支払い
初めてご利用のお客様には、料金のお支払を『前払い』とさせていただいております。
ご指定の期日までに、弊社指定の銀行口座へお振込み願います。

尚、事前にご入金が確認できない場合は、自動的にキャンセルとみなしますので、あらかじめご了承ください。

2回目以降のお支払につきましては、別途ご相談申し上げます。


納品・返却
ご希望の場所に納品いたします。

ご注文をお受けしました各センターでの引き渡しも可能です。

基本的に、レンタル商品の納品日をレンタル開始日とします。


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【レンタル約款】

商品をご利用いただくにあたりましては、次の事をご確認・お約束していただき、お申し込みください。


<1>

商品はレントオールがレンタル契約にもとづいてお客様にお貸しするものです。

<2>

レンタル期間は、商品がお客様のお手元に渡った時から、私どもの手元に戻るまでの期間です。
<3>

商品は店頭渡し、店頭返却としますが、お客様が配達・引取りを希望される場合は別途所定の料金をいただきます。
<4>

商品は使用目的に合った通常の用法で使用をしていただき、使用保管については、十分なご注意をお願いします。
<5>

私どもの商品の確認、点検をいつでも使用場所に立ち入り、実施できるものとします。
<6>

お客様は商品を第三者に使用させたり、譲渡・質入・転貸・占有・移転等をすることはできません。又商品を改造、改良してはいけません。
<7>

商品について第三者が、差押、仮差押又は権利主張をする恐れがある場合は、直ちに私どもにその旨を通知していただきます。
<8>

レンタル期間中万一、中途解約の場合があっても、当初お約束の期間の料金をいただきます。
<9>

私どもの商品の返却に関し、通常の損傷以上に商品が破損し、修理を必要とする場合は、修理代金に相当する金額又は、新規購入に要する費用を弁償していただきます。盗難・火災等の場合も同様ですが、盗難届・被災証明を取っていただきます。
<10>

レンタル期間が満了すれば、私どもの営業時間内に商品を返却していただきます。もし返却を遅延された場合には、別途追加料金をいただきます。
<11>

お客様がもしこの約束を破られた場合、私どもは特別の通知、催告なしで、この約束を解約できるものとします。この場合、お客様は直ちに商品を返却しなければなりません。私どもの手元に商品が戻るまでの期間のレンタル料金及び追加料金をいただきます。
<12>

お客様が商品を使用される場合は、私どもによる取り扱い説明の上、お客様に商品をお渡し後、お客様の誤使用、不注意、使用目的外のご使用により生じた損害については、私どもは一切の責任を負いません。
<13>

商品に構造上の欠陥があり、修理してもお客様のご使用を達成しない場合、直ちに御連絡をいただくものとします。同種同等の商品の代替品をレンタルいたします。代替品が無い場合は、レンタル料の払い戻しをもって一切の責任はないものとします。
<14>

お客様の身分が明らかでない場合や、一部レンタル商品のなかで保証金をお預かりする場合があります。
<15>

もしお客様との間に、紛争が生じた場合には、第一審の管轄裁判所は私どもの本店を管轄する地方裁判所と致します。




※弊社では、お客様の個人情報を次の目的の範囲内で利用いたします。
 a. 弊社が取扱う商品やサービスのご案内並びにご提供。
 b. お客様からのお問合せへの対応、弊社からのお問合せ。
 c. 下記の場合を除き、お客様の個人情報を第三者に提供または開示などいたしません。
  (1)法令に基づき開示を求められた場合
  (2)お客様及び公衆の生命・健康・財産等の重大な利益を保護するために必要な場合
  (3)お客様からご了解いただいている場合や業務を委託する場合
    この場合、委託会社に対しても適切な管理を要求いたします。

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